2010年11月9日火曜日

■市場のテーマは先週の一連のイベントを経過して
「QE2によるドル安」から「ユーロ圏のソブリン問題再燃からのユーロ安」に
変化したのでしょうか?!週明け月曜東京時間午前に突然ユーロが崩れました。

FOMCの結果を見ても出尽くしムードからのドル買いに転じることは
なかったのですが、週末の雇用統計の内容を受け、
やはり、ドル売りに飽きた向きがあるのかもしれません。

今日のユーロ売りの材料はコレといって大きく取り上げるべき材料がなく、
掘り起こしてみれば、実はいろいろあるんですが、
今までだったら材料視しなかったよね?
というような内容に思えます。
それでも、一応振り返っておきましょう。

■ユーロ安の背景と思われる原因

①金曜の雇用統計を受けてのドル買い戻し

②緩和策が出てしまったことからの出尽くし感

③スペイン中銀、第3四半期はゼロ成長となった模様と発表
 スペインの銀行は流動性の問題を抱えているとの噂

④ギリシャ・アイルランド・ポルトガル等ユーロ圏重債務国と
 ドイツの国債利回り格差が拡大

⑤アイリッシュ・タイムズ紙がアイルランドのソブリン見通し懸念の記事を掲載
 これ以上債務悪化となればIMF介入があるとの噂も

⑥ギリシャ地方選を巡る報道。
 与党が接戦で決戦投票に持ち込まれる可能性がある地方が多いとの報道もあれば
 与党は優位に立っており、パパンドレウ・ギリシャ首相が総選挙を前倒しで行わないと述べた
 ことで、解散総選挙によるギリシャ政府の財政再建姿勢への信認に不透明感が漂ったなんて報道も。
どちらが正しいのか良く分からないのですが、どうも夜になってからのニュースでは
与党リードのほうが正しいみたいですね。

もともと首相は、この地方選で有権者の支持が得られない場合、総選挙を前倒しすると言ってたみたい。
EUとIMFから総額1100億ユーロ(約12兆6000億円)の緊急融資枠を確保するために、大幅な賃金や年金の
引き下げ、増税を断行した現政権には大半の有権者が抗議の票を投じるとみられていたため、
与党が優位であることがマイナス評価なのかしら?!

⑦米新聞WSJ紙が「為替市場の関心、ユーロ圏の政府債務に移行か」
というタイトルの記事を掲載。

⑧ルービニ教授が、ギリシャの債務返済はますます困難になると発言

⑨ガイトナー財務長官、APEC財務相会合の終了後、
 記者団に対して「強いドルは米国にとって大変重要だ」と述べる

⑩テクニカル的動き。1.40下のストップがつぎつぎヒット。

んーこんなところかな。
どれもこれも、ユーロ売りの材料なのかもしれませんが、
今更ねぇ、これまでだってこんなような話は出ていたけど無視していたじゃないの。
というような気もしないでもないですよね。

■しかも、こうした材料で下げたとして、それ以上に気になるのは
独の9月の独貿易収支が予想の90億ユーロを上回る140億ユーロという結果と
なったのに市場が反応しなかったこと。
つい最近までの地合いなら強材料視するところかと
思うのですが、強い材料に反応せず、
弱気材料に敏感になり始めた?!

■というわけで、先週のFOREXRADIOでも
立正大学の林教授がお話されていたこと、
先々週の為替デスマッチで大倉キャプテンの
フラクタルシステムのシグナルが示したこと、
もろもろを合わせて一旦ユーロ買いの流れは終了。

ここからは再度欧州への懸念が蒸し返されて、
しばらくユーロ売り、ドル買い戻しの
動きとなるのでは?と考えるのが自然でしょうか。

■実は1.4063でユーロドルを売ってみました。
ユーロが急落する直前、今日の午前中に作ったポジションです。

売った後にユーロが崩れだしたので、あまりのタイミングの良さに
久しぶりに驚いているところですが、
いろいろとユーロ売りの材料を探してみたところで
思うのは、細かい材料がどうこうというんじゃなくて、
要するに市場のテーマがドル安からユーロ安に変わった、
ということなんじゃないか、
それであれば、しばらく日柄をかけてのトレンドと
なるのではないかということ。

到達目標をテクニカルで弾きだすことも可能ですが、
今は、このユーロ売りが本当にトレンドとなるのか、それとも今日一日の
ガス抜きなのか、もう少し見極めが必要かもしれません。
コストまで戻っちゃうことがあれば撤退します。

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