2007年10月17日水曜日

■今日16日の日経夕刊1面トップは「投資資金 商品シフト加速」今頃、、、。だって今日の商品市場はほぼ全面安!15日NYで1時88ドル台の史上最高値を取ったのが天井だったんじゃ?!と思わせるような下落です。90ドルなんて声もあるようですが、どうでしょう?載ったら終いのジンクスも気になりますね。今晩のNYはどうなる?

■インドの株価急落、サーキット・ブレーカー発動で取引一時停止の事態も。これも今日の日本株・商品市場下落の一因だったように思います。詳しくは師匠である大倉さんのブログ「本音で言わせて」をご覧くださいね。でも急落と言ったって、インドの株価指数はサブプライムショックと言われた世界同時株安の8月16日以降、昨日時点でなんと32.7%もの上昇。史上最高値更新の原油でさえ21.3%。先日6000ポイントをつけた上海マーケットは意外や意外26.5%でした。上海よりも原油よりもインド株が上がっていたんですもの、ちょっとばかり調整があってもおかしくはないでしょ。でも急落だーッと大騒ぎはしたものの、急激に切り返してました。上げ方が急だった分、少し深い調整を覚悟してもいいところかと思うのですが、、、。これをキッカケに商品市場への大きな利益確定の売りが出るかもしれません。為替市場も同じように急激な円高が?!、、、とかなんとか予測してみるのですが、私の行動というのは自身の考えることと全く逆なんですよね、自分がわからない、、、。

■IMFが ドルとポンドは過大評価されている、ユーロと加ドルはファンダメタルズに沿っている、円は過小評価されているとの表明をしているようですが、ヘッドラインのみのニュースなので詳細わからず。23:00頃からの円高はひょっとしてこのコメントのせい?

■米9月住宅着工件数は119.1万件、市場予想の128.0万件より弱い。前月は133.1万件から132.7万件に修正されています。住宅市場は明らかに冷え込みが確認できますが、一方で9月消費者物価指数(前月比)は+0.3%となり、市場予想の+0.2%よりも強い結果、実態経済への波及は懸念されたほど出ていないということでしょうか?うーん、アメリカ人がちょっとノンキなだけなんじゃないのかな??

■政府税制調査会が証券優遇税制は延長せずに廃止する方針、これが決まればやはり日本株は上げにくくなるでしょう。民主党曰く「金持ち優遇だから」だそうですが、株や投信を買っている層が本当に金持ちなのか?面白いデータがあります。金融庁が発表した資料ですが、優遇措置が取られる直前の2002年と最新データが取得された2006年との間で「各平均年収階層別に株式・株式投信の保有額の平均」を比較してみたところ、なんと、もっとも増加率が大きいのは第2階級と言われる平均年収413万円の97.4%増加。つまり、今の優遇措置は金持ちではなく、中所得者層の投資の裾野を広げたことが確認できます。   
                 
■昨日気まぐれで売ったユーロはもう損切しました。165円20銭の売りを166円で。忍耐力ないです、、、。円高が来るかも、なんて思いながらも、です。なんかね、G7とかなんとか言いながら、ユーロ円も一度は最高値を更新しないと終わらない気もしてきたんです。これも、そんな気がしただけなので根拠なし。ドテン買いに回りました。あれ?買ったとたんにまた下げ始めましたぁ。IMFのせい?!・゚゚・(>_<;)・゚゚・。。ダメトレードの典型ですから皆さんは絶対真似なさらずに!今ちょっとブログスタートで肩に力が入りまくってるんですよ、、、。3日坊主で飽きっぽい私が凄い勢いでこのブログをタイピングしていることがすでに異常事態?!そのうちもっとノンキで気楽な内容になっていくと思いますけど(笑)
・このブログ、タイムスタンプがないんですよね。自分で入れようかな?(17日23:42)オヤスミなさい(゚-^*)ノ""マタネ♪

※本レポートにて豊商事株式会社が提供する投資情報は、あくまで情報提供を目的としたものです。したがって銘柄の選択、売買価格などの投資にかかる最終決定は、弊社の重要事項説明を十分にお読みいただき投資家ご自身の判断でなさるようにお願いします。

※また、本ブログ内にて提供される情報は豊商事株式会社が信頼できると判断した情報源をもとに弊社が作成したものですが、その内容および情報の正確性、完全性または適時性について、豊商事は保証せず、また、いかなる責任を持つものではありません。

※ブログ内容についてその表現や記述、データその他に関しましては、著作権法などの法令により保護されており、個人の方の私的使用目的以外での使用や他人への譲渡、販売コピーは認められていません(法律による例外規定は除きます。)。

以上の点をご了承の上、本ブログをご利用下さい。

運営:豊商事株式会社