今年も出ました。
毎年10の予想をしているのかと思っていましたが、
なんだか今回は20の予想をしていますね。
例年そうでしたっけ？
初めて耳にするという方のために。
バイロン・ウィーン氏は米投資会社ブラックストーン・グループで副会長。
証券大手・モルガンスタンレー社のチーフ投資ストラテジストだった
１９８６年から「びっくり10大予想」を発表し続けています。
この予想が当たると評判で、現在は同社の宣伝のために発表を続けているとか。
■2009年の「びっくり10大予想の検証」
http://hiroko.yutaka-shoji.co.jp/2009/12/blog-post_8053.html
■2010年の「びっくり10大予想」
http://hiroko.yutaka-shoji.co.jp/2010/01/10.html
■2010年の「びっくり10大予想」
http://hiroko.yutaka-shoji.co.jp/2010/01/10.html
「ドルは上昇。1ドル100円を超える」なんて予測しちゃってますし。
「FRBはゼロ金利政策から離脱。政策金利は年末までに2％へ」と
出口予測をしちゃったことが、全ての予測の誤りを招いてしまっています。
「円安を追い風に日本株は先進国で最大の上昇は12000円へ」で昨年正月は
皆期待したっけなぁ・・・。
「米景気回復を受け手オバマ政権の人気が持ち直し。
中間選挙では民主党の議席減は予想より小さくなる」なんて真逆の展開…。
しかし、2009年は原油80ドルや金1200ドル達成、
中国株上昇や米長期金利4％上昇とほぼ予測の全てを的中させていただけに、
2011年の予測も無視できないわけですが・・・。
以下が2011年びっくり10大（20大？！）予想です。
(1) ブッシュ減税と失業者手当の延長措置が継続、雇用は上向き失業率は9％以下に。2011年の実質GDPは5％に達する。（貿易と設備投資が伸びる）
(2) 連邦政府の財政赤字と国債の増加が国債市場に影響を及ぼし始め、10年債国債利回りは、外国人投資家の旺盛な需要のために5％に近づく。
(3) 経済回復のモメンタムが続き、S&P500指数は以前の高値1500ポイントに到達。（しかし通信とユーティリティセクターは足を引っ張る。）金融危機以来はじめて個人投資家の株式市場への資金流入が流入超に転じる。M&Aが活発になり、市場は強気の至福感で覆われる。
(4) インフレは健全な範囲にとどまるが、実物資産の魅力から金価格は１オンス1600ドルに達する。ッジファンドは金を空売りするが、金価格は上昇し、彼らの多くが損失に苦しむ。
(5) インフレ抑制のため中国は人民元高誘導。GDP成長率を10％以下に、そして物価上昇を4－5％以内に抑える。これがきっかけとなり、各国が米ドル単独で外貨準備とする現在のやり方から、中国人民元を含んだ為替バスケットへと替わる動きが加速する。
(6)新興国台頭で、農産品と商品の価格が上昇。とうもろこしが8ドル、小麦が10ドル、大豆が16ドルをそれぞれ上回る上昇。
(7) 住宅市況の改善。売れ残り在庫は高水準継続だが、供給が減少するためケースシラー住宅指数は上昇する。住宅着工件数は６０万戸を突破。
(8) 新興国の原油需要が高まる一方で供給が増えず、原油価格は1バレル115ドルをつけるまで上昇。
(9) オバマ大統領は米軍のアフガン撤退を決意。タリバン作戦が進展せず、カルザイ政権の汚職もたえない。アフガンは武力を持った部族が支配する 国へと戻る。2011年の終わりにかけ米軍の帰国の動きを加速する。進行中のイラク在住米軍撤退と合わせ、主要な欧米の軍事プレゼンスが中東で低下 。
(10) 欧州の金融改革はドイツのメルケル首相の主導のもと、進められる。緊縮再建財政を実行する国々にはEUとIMFから支援が実 施され、欧州の金融不安は後退。政策は金融市場には心理的にプラスに働くが恒久的な解決ではないため、長期的には懸念材料に。
(11)パキスタンと北朝鮮をめぐるトラブル増加する。北朝鮮は韓国に敵対的な攻撃をしかけるが、中国が解決役とはならず、国際状況は不安定となる。
(12) 対イラン経済制裁が効きはじめ、アフマディネジャド大統領は金融支援と引き換えに、核開発を遅らせることに合意。
(13) 米ドルの金利上昇と経済回復により、ドルはユーロと円に対して強く推移する。欧州の金融危機は後退し日本は不況入りを回避。米国へ世界からの投資が復活。
(14) ペイリン氏が次期大統領選挙に出馬。しかし身内共和党の他の勢力から疎まれる。民主党側はオバマ大統領に不満があるが、経済回復までオバマ政権が継続する可能性が高い。
(15) ロシア政府は外国投資を呼び込むため核弾頭削減に応じ法治国家であることをアピール。ロシア株式相場は上昇。
(16) ほとんどの州でマリファナ使用の規制が緩和される。中毒性がないことが広く認められ、一般の見方変わる。州の法改正へ。
(17) 全米のインフラ老朽化が深刻化。地下鉄が電気や信号故障で数日に渡って運転の中止も。大都市では幾人かが乗車していないと、運転できないといような条例ができる。インフラの老朽化は州単位での解決は不可能だが連邦政府は支援せず。
(18) 地方自治体が債券の利払いを停止、債権市場は大混乱に陥る。
(19) ９・１１テロの10周年だが、徹底した警備、警戒で何も事件は起きない。
(20) 環境活動家は活動を続けるが環境問題は関心の的にならない。厳冬につづき冷夏が訪れる。
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